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■家づくりの方針


Japan Modernの住宅建築家が提案するの家づくりの方針は、

「自分らしい品のある、楽しい、美しい我が家は、買うものではなく、創りあげるもの!」という主張です。

現在、全国展開のハウスメーカー+地域限定の有力ビルダー、地場工務店+建築家とつくる家という2区分した場合、45:55というシェア構成になっています。

現在、買うという選択はこの内の大半だと思われますが、皆さん新聞・テレビ・各種広告でよく知っておられた、以下のメーカーさんが、いまは市場から撤退されています。

殖産住宅相互
太平住宅
ニッセキハウス
日本電建
クボタハウス(三洋エステートに事業譲渡?)
三和ホーム
エヌケーホーム
ナプコホーム(スミリンツーバイに吸収?)
三井木材工業(三井物産が事業継承)

実に6社が完全に消滅。3社も形を変えています、改めてみると、すごい確率です。今後益々増えていくことが予想されています。

そういえば、あのつぶれないといわれていた銀行でさえ、今は昔の名前で出ている銀行はなくなりました。

今後少子化が進み、インターネットの普及でこだわりのお客様が増えてくるという、バブル崩壊の時以上の市場変化に対し、昨日の東京湾ではないですが、全国展開のハウスメーカー+地域限定の有力ビルダーは大きすぎですぐには舵が切れない状態がすぐそこに近ずいているように思われます。

地球環境・少子高齢化の変化に対し、会社が大手だから安心という時代ではないことがお判りだと思います。

やはり、これからは、自分の目で見極め、つくる時代が確実に近づいてきていると思います。





■品質とコスト

Japan Modern
特徴1 Japan Modernの特徴は、設計の専門知識を生かして、きめ細かい設計を行うことです。
設計をまとめる段階で話し合いを重ね、さまざまな要望を聞いたうえで、具体的なプランを作成します。
着工後も、専門家の立場で工事の内容を客観的にチェックし、手抜き工事などを防ぎます。
特徴2 建築主直営工事
特徴3 建築家によるコンストラクション・マネジメントCMで総工事費の2〜3割ダウンの省コストを実現
特徴4 建築家によるコンストラクション・マネジメントCMで高品質を実現
設計監理料 建築士法(昭和25年法律第202号)第25条の規定に基づく、建設省告示第1206号の料金
CM料 総工事費の8〜12%の料金 ※構造・用途によって違います当社規定による
別費用 大阪府以遠の遠隔地交通費・構造設計費等は別費用となります。
契約以前の相談料 無料。但し敷地確認やプランニングは有料となります
申し込金 5万円、但し契約後設計料に含みます
支払方法と回数 設計監理契約時25%、実施設計着手時45%、
工事契約時25%、竣工時5%程度(端数調整)




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